リノベーションとは、建物の経年にともない、建て替えなしに、時代の変化にあわせた用途や機能を変更することで、耐久性を向上させる耐震性や防火安全性の確保、冷暖房費などのエネルギー節約や建築機能の向上のために行われます。
リノベーションは、リフォーム・修繕にとどまらず、構造躯体を最大限に生かして、外壁の補修、建具や窓枠の取り換え、間取り変更、給排水設備更新、冷暖房換気設備の更新など、自由な発想でお好みの設備・インテリアで、それぞれのライフスタイルに合った素敵な住空間をご提供致します。
コンバーションとは、建物の用途変換、転用を意味しており、欧米では、歴史的価値のある城郭などを博物館やホテルなどに、倉庫やオフィスを住宅に転用する例などがみられ、日本ではテナントの入らなくなった既存ビルをマンション・住宅に転用するのが多くみられます。
倉庫からアトリエに、戸建て住居からレストランに、社宅から高齢者住居施設等に用途変更をして、最大限に既存施設の有効活用・建物の再生を図ります。イニシャルコストの低減、工期の短縮等、新築にないメリットを生み出します。
用途転用については、建築基準法や消防法などの法規制、税制などの問題もクリアする必要があります。
ビル・マンションなどは、中長期修繕計画等の事前計画に基づき、概ね10~15年経過頃に屋上・外壁・鉄部の塗装等を行います。また、設備の配管・機器等についても10~15年程度で、更生や改修が必要になってきます。外部修繕等が重なる25~30年の間が最も大きな修繕時期となり大規模修繕の時期になります。修繕の時期は、設計・施工の精度、建物の海からの距離等により異なります。
ビル・マンションなどは、建築完成後の1~2年の間が建築施工上の欠陥・問題点が現れ易い時期になります。早い時期に外壁タイルの剥離、壁面漏水、コンクリート面の膨れ、施工不良などを点検して修繕することを推奨します。不良箇所を放置することにより、コンクリート内部に雨水等が浸透し、鉄部の錆により建物の劣化を進行させさせます。また、ドレイン、支柱、フードなどの接合部分、屋上パラペットの立ち上りなどの継ぎ目部分からの漏水、屋上防水シートの膨れなども注意が必要です。
劣化診断には「予備診断」、「通常診断」、「精密診断」の3つがあります。
■予備診断
設計図書、過去の修繕履歴、日常の管理状況のほか下見調査も行います。
■通常診断
専門家による目視、指触・打検により建物の傷み具合を調べます。
■精密診断
敷地・地盤、外壁、屋上・屋根、建物内部、避難施設・外構、設備などを総合的に調査しま
改修工事については、「大規模修繕工事」をご参照下さい。
平成7年の阪神・淡路大地震の犠牲者の9割近くは家屋・家具等の倒壊による圧死でした。 倒壊した建物の多くは昭和56年以前の耐震基準による建物です。古い建物でも適切に耐震改修を行えば地震に対して強くなります。新基準の建物と比べどの程度の強度を持っているかを診断し、地震に強い家をつくります。
1.耐震診断
2.耐震設計
3.耐震改修工事
4.地震に強い家
5.専門家による一般耐震診断
※診断結果について
上部構造評点1.0未満と判定された場合は
耐震改修を検討しましょう。
1.5以上 倒壊しない
1.0以上1.5未満 一応倒壊しない
0.7以上1.0未満 倒壊する可能性がある
0.7未満 倒壊する可能性が高い
耐震設計は“構造物をある一定規模の地震に対して壊れないように設計すること”と定義されており、地震対する知識と高度な構造建築技術が必要となります。一般的に、耐震設計は国が定めている建築基準法よりも厳しい基準で設計致します。 建築基準法では、耐震計算する際に、大地震と中地震の2段階に分けています。大地震の場合には、建物は大きな損傷を受けるかもしれないが、倒壊や崩壊をさせることなく人命の保護を図る(人命を守る)ことを目標にしています。一方、中地震の場合には、震度5強程度の地震が発生しても、建物が損傷を受けない(建物財産を守る)ようにします。これが建築基準法の考え方になります。
耐震補強は“建物の耐震性を向上させ、倒壊を防ぐために、構造躯体の強度を高める工事のこと”と定義されており、技術的観点から分類すると「耐震」「制震」「免震」の3つに分けられます。
■耐震
■免震
■制震
一般的な耐震工法としては、
1壁の配置や量を改善する方法
2筋交いや基礎を補強する方法
3基礎、土台、柱、筋交いの接合部分を補強し強固に固定する方法
4地盤を改良する方法
などがあります。この内3.の基礎、土台、柱を固定する補強用の金物による耐震補強工事であれば、比較的に安く上がりますが、地域性、建物、地盤など考慮して選択されることを推奨します。
平成23(2011)年3月の東日本大震災では、地震や津波による被害の他、湾岸地帯や水田・沼地跡の地盤の液状化による建物倒壊やライフラインの寸断等の被害が大きく、国は「液状化対策技術検討会議」を設置して技術事項の検討・整理に入りました。
いつ起きてもおかしくないといわれている東海・首都直下地震、その地震において液状化による被害は3万4千棟にも上ると想定されております。
■液状化現象
■液状化対策
・締め固め
・脱水
・固結
・地下室や地中壁を作る